01条件指定は営業の判断を揃えるために行う
営業リストの条件は、調査担当者のためだけにあるものではありません。誰に連絡するか、なぜ連絡するか、どの提案をするかを営業担当者が同じように判断できる状態を作るために指定します。
業種と地域だけでは、営業の理由が弱くなります。自社の商材が必要になる場面を考え、会社に起きている変化や、担当者が困りごとを持つ可能性が高い条件まで落とし込みます。
02最初に決める基本条件
- 法人か個人事業主か、対象に含める事業形態
- 業種の定義と、似ているが対象外にする業種
- 本社所在地か、営業対象となる拠点所在地か
- 従業員数、売上、店舗数などの規模
- 提案できる価格帯と合う会社の範囲
- 既存顧客、過去に接触した企業、競合の除外
「IT企業」のような分類は広すぎることがあります。受託開発、SaaS、SES、システム販売では、決裁者も営業課題も違います。分類の名称ではなく、自社の提案が成立する条件で分けます。
03ニーズの手がかりを条件に加える
優先順位をつけるには、企業が動いている兆候を入れます。求人なら職種と掲載時期、拠点なら開設地域と時期、許認可なら取得した事業区分、ニュースなら発表内容と公開日を残します。
手がかりは一つで十分な場合もありますが、誤判定を減らすなら二つ以上を組み合わせます。たとえば「対象業種」だけでなく「直近の求人あり」まで加えると、過去に採用しただけの企業を減らせます。
04条件を増やしすぎたときの問題
条件を増やしすぎると、該当企業がなくなるだけでなく、調査担当者によって判定がばらつきます。「成長企業」「積極的な会社」のように基準が曖昧な言葉は、公開情報で確認できる項目へ置き換えます。
件数が少ないときは、重要な条件を緩める前に、情報源を増やします。求人だけでなく業界団体や公式発表を確認するなど、入口を変えるほうが、狙いを保ったまま母数を広げられます。
05まとめ
営業リストの条件指定では、業種・地域・規模だけでなく、提案が必要になる手がかりと除外条件を決めます。公開情報で確認できない曖昧な言葉は使わず、営業の判断に結びつく項目へ置き換えます。条件を増やしすぎず、少量で反応を見てから調整することが大切です。