01費用が変わる五つの条件
- 調査する企業数と、1社あたりの調査時間
- 業種・地域・規模などの基本条件の細かさ
- 求人・許認可・ニュースなど手がかりの確認有無
- 電話番号、メール、役職、根拠URLなどの取得項目
- 名寄せ、重複排除、既存顧客の除外、更新作業
会社名と代表電話だけの母集団リストと、求人の内容を1社ずつ確認したリストでは、同じ1,000社でも必要な作業が違います。見積もりは件数だけでなく、1社ごとに何を確認するかで比べます。
02見積もりで確認したい内訳
見積書には、対象件数、取得項目、調査の根拠、納品形式、納期、修正範囲を記載してもらいます。電話番号が不明な会社をどう扱うか、重複をどの単位で消すか、既存顧客を除外できるかも確認します。
単価が低く見える見積もりでも、条件確認や不備修正が別料金になっている場合があります。最初から必要な作業を含めて比較し、追加費用が発生する条件を聞きます。
03費用対効果を判断する方法
リスト単価だけで判断せず、営業で使える企業が何社あるかを見ます。納品件数が多くても対象外や重複が多ければ、架電できる件数は減ります。担当者接続率、会話率、商談率を条件別に記録すると、どの作り方が自社に合うか分かります。
最初から大量発注するより、少量で条件を試し、反応が出た条件で追加するほうが、不要な調査費を抑えられます。
04まとめ
営業リスト作成の費用は、件数、条件、取得項目、情報の確認量、名寄せや更新の有無で変わります。見積もりは単価だけでなく、納品後に営業で使える企業が何社残るかで比較します。少量で試してから広げると、費用と品質のバランスを取りやすくなります。