01求人掲載企業を使うときの考え方
求人は、企業の課題や計画が公開情報に出たものです。人材紹介、派遣、採用管理、研修、採用広報など、採用に関わる商材の営業では、求人を入口に対象企業を探せます。
一方で、求人があることと、外部サービスを必要としていることは同じではありません。無料掲載、採用予定人数、雇用形態、募集期間を確認し、自社の提案が成立する求人を残します。
02絞り込みで見る四つの項目
職種
自社が支援できる職種と求人の職種が合っているかを見ます。「営業職」でも新規開拓、ルート営業、技術営業では必要な経験が違います。
募集開始日
掲載直後は採用担当者が求人を把握しており、提案の入口を作りやすい時期です。古い求人は採用済みや常時募集の可能性があるため、掲載日を残します。
勤務地と雇用形態
勤務地が自社の対応地域と合うか、正社員・派遣・アルバイトなどの形態が提案と合うかを確かめます。
求人内容の具体性
募集人数、勤務開始時期、必要資格、経験年数が書かれている求人ほど、提案内容を合わせやすくなります。
03営業リストに残す項目
会社名や電話番号だけでなく、求人URL、掲載日、職種、勤務地、雇用形態、必要な経験、問い合わせ時に触れる情報を残します。求人が複数ある会社は会社単位にまとめ、提案できる求人を代表として記録します。
電話の最初に「求人を見ました」とだけ言うと、求人広告の営業と受け取られることがあります。募集内容に合う提案を用意し、相手の採用課題に関係する連絡であることを伝えます。
04まとめ
求人掲載企業の営業リストは、求人がある会社を広く集めるものではありません。職種、募集開始日、勤務地、雇用形態、求人内容を確認し、自社の提案と合う企業に絞ります。求人URLと掲載日を残せば、営業の理由と鮮度を保てます。