営業リストは何件必要?架電数と商談目標から決める方法

必要なリスト件数は、会社ごとに違います。商談目標と自社の接続率・アポ率を使えば、件数を感覚で決めずに済みます。

01必要件数は商談目標から逆算する

まず月に何件の商談が必要かを決めます。次に、過去の営業結果から、何件へ連絡すると担当者につながるか、何件の会話から商談になるかを確認します。たとえば、100件へ連絡して30件が担当者につながり、そのうち3件が商談になるなら、商談1件に必要な連絡先は約33件です。

この数字は商材、価格、対象企業、連絡方法で変わります。一般的な目安をそのまま当てはめず、自社の実績を条件別に分けて使います。

02一度きりの件数にしない

一度連絡して不在だった会社を、すぐ消してはいけません。担当者不在、時期不一致、資料送付、再連絡予定など、次の行動が残っている企業があります。必要件数を考えるときは、新規架電分だけでなく、再接触分も含めます。

ただし、対象外や明確な配信停止は除外します。状態を分けずに件数だけ増やすと、同じ会社へ何度も連絡し、営業担当者の時間を使います。

03件数より条件を優先する場面

商談目標を達成しようとして、対象外の会社を追加するのは危険です。つながっても提案できない企業が増えると、営業担当者の稼働だけが増えます。まず狙いが合う少量のリストを用意し、結果を見て情報源や地域を広げます。

必要件数が集まらない場合は、対象条件を緩める前に、求人、許認可、ニュース、展示会など別の手がかりを検討します。条件の意図を保ったまま母数を増やせるためです。

04まとめ

営業リストの必要件数は、商談目標を接続率と商談率から逆算して決めます。再接触が必要な企業を含め、対象外や停止企業は分けます。件数不足を対象条件の緩和だけで解決せず、情報源を増やしながら反応のある企業を探すことが、営業の効率につながります。

RINGOリスト

目標から必要なリスト量を整理します。

商談目標と過去の接触結果を確認し、新規分と再接触分を分けて営業リストを設計します。

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