案件化率の計算方法と、商談化率との違い|同じ商談群で数える理由

割り算自体は簡単なのに、数え方を決めないまま集計すると、案件化率は100%を超えたり、月ごとに大きく揺れたりします。分母と分子をそろえる考え方を、計算例と一緒にまとめました。

商談の件数は増えているのに、受注が増えない。そんなとき最初に確かめたいのが案件化率です。商談をしたあと、具体的な提案に進む案件がどれだけ生まれているかを示す数字で、商談の量と中身のどちらに問題があるかを分けるときの手がかりになります。

ただし、案件化率は数え方がずれやすい指標でもあります。ここでは計算式と例を示したうえで、名前の似た商談化率との違い、分母と分子を「同じ商談群」でそろえる理由、まだ結論の出ていない商談の扱い方、数字が低いときと高すぎるときに見直すことを順に説明します。

01案件化率とは:商談のあと、提案に進んだ割合

案件化率は、実施した商談のうち、新しく案件としてパイプラインに登録されたものの割合です。ここでいう「案件化」は、初回の商談でヒアリングをした結果、具体的な提案や見積もりに進むと判断し、SFAに案件を作ることを指します。

商談をしても、すべてが案件になるわけではありません。課題はあるが今期は動けない、決裁に関わる人がまだ見えない、そもそも解決したい課題と提供できるものが合わない。こうした商談は案件にせず、リードのまま次の連絡日を決めておくか、配信で関係を保つ側に戻します。案件化率は、この「提案に進めるかどうか」の判断を通過した割合を表しています。

案件化の条件は、会社ごとに言葉で決めておきます。たとえば「顧客の課題と導入したい時期が確認でき、見積もりを出す約束ができた」のように、商談の場で起きた事実で書きます。条件が担当者の感覚に任されていると、同じ商談でもある人は案件にし、別の人はしない、ということが起きて、数字の意味がなくなります。

02計算式と計算例

計算式は次のとおりです。

案件化率(%)= 実施した商談のうち、案件になった件数 ÷ 実施した商談の件数 × 100

当社の導入資料で使っている例をそのまま挙げます。前回の定例から今回までに実施した商談が8件あり、その同じ8件の商談から新しい案件が3件生まれた場合、案件化率は3÷8×100=37.5%です。

項目件数メモ
実施した商談(分母)8件前回の定例から今回までに実施したもの。獲得しただけで未実施のアポは入れない
そのうち案件になった(分子)3件この8件の商談から登録された案件だけを数える
案件化率37.5%3÷8×100

件数と一緒に、新しく入った案件の見込金額の合計も記録しておきます。案件化率が同じ37.5%でも、3件で合計300万円なのか1,500万円なのかで、その後の受注の見通しは大きく変わるからです。

分母は「獲得したアポ」ではなく「実施した商談」

分母に入れるのは、実際に顧客と話した商談だけです。アポを獲得したが日程が流れたもの、当日に欠席されたものは入れません。これらを分母に入れると、日程確定の手順の問題が、商談の中身の問題に見えてしまいます。アポの獲得数と実施数は別のレポートで追い、案件化率はあくまで「話をした商談」の結果として見ます。

03商談化率との違い:見ている工程が1段手前

似た言葉に商談化率があります。会社によって定義は少しずつ違いますが、一般には「リードやアポのうち、商談の実施に至った割合」を指します。案件化率は、その次の工程を見る数字です。

指標分母分子低いときに見直すもの
商談化率リード、または獲得したアポ商談を実施できた件数連絡する相手の選び方、最初の連絡の内容、日程確定の手順
案件化率実施した商談その商談から生まれた案件ヒアリングで確かめる条件、提案に進める基準

2つを分けておくと、商談が増えているのに受注が増えない理由を切り分けられます。商談化率が高く、案件化率が低いなら、商談の入口は機能していて、商談の場で提案に進める材料が取れていません。どちらも低いなら、連絡している相手そのものが合っていない可能性があります。

社内で「商談化率」と「案件化率」を逆の意味で使っている例もあります。名前よりも、分母と分子が何かを定例の資料に書いておくほうが確実です。数字を見る人が入れ替わっても、同じ意味で読めます。

04分母と分子を「同じ商談群」で数える理由

案件化率で一番ずれやすいのが、分子の数え方です。よくあるのは「この2週間に実施した商談の件数」と「この2週間に登録された案件の件数」をそのまま割ってしまう数え方です。一見正しそうですが、2つの数字は別の商談の集まりを数えています。

期間で区切るとずれる例

たとえば、11月前半の2週間に実施した商談が8件、同じ期間に登録された案件が5件あったとします(説明用の仮の数字です)。5÷8で62.5%と出したくなりますが、5件の内訳を見ると、2件は10月末に実施した商談で、見積もりの準備に時間がかかって11月に入ってから登録したものでした。11月前半の8件の商談から生まれた案件は、実際には3件です。

数え方分子案件化率問題点
期間内の商談数と、期間内の案件登録数を割る5件(前の期間の商談由来2件を含む)62.5%別の商談の結果が混ざり、実態より高く出る
期間内に実施した商談から生まれた案件だけを数える3件37.5%この8件の商談の結果だけを表している

期間で区切る数え方だと、前の期間に商談が多かった月は案件化率が跳ね上がり、商談が少なかった月の翌月は下がります。極端な場合は、分子が分母を上回って100%を超えます。これでは、商談の中身が良くなったのか、たまたま登録の時期が重なったのか区別できません。

SFAで同じ商談群を追えるようにする

同じ商談群で数えるには、案件と元になった商談がつながっている必要があります。SFAでは、商談はリードや会社の活動履歴として記録し、そこから案件を作るようにします。案件の側から「どの商談で生まれたか」が分かれば、商談の実施日で集計できます。

もう1つの方法は、商談の記録に結果を残すことです。商談のあと、営業商談担当が「案件化」「見送り」「判断待ち」のどれかを入れておけば、実施日で商談を集めて結果ごとに数えるだけで案件化率が出ます。どちらの方法でも、商談をした日と案件を登録した日が別に残っていることが条件です。

05結論が出ていない商談の扱い

同じ商談群で数えると、新しい問題が出てきます。定例の前日に実施した商談は、まだ案件にするかどうかを決めていないことが多いのです。社内で提案の方向を相談してから決める、顧客から追加の資料が届くのを待っている、といった商談です。

これらを「案件にならなかった」として数えると、直近の期間の案件化率は低く出ます。そこで、商談の結果を3つに分けて集計します。

結果件数の例扱い
案件化3件分子に入れる
見送り3件理由を記録し、リードとして次の連絡日を決めるか、配信へ戻す
判断待ち2件判断する日をNA日に入れ、次の定例で結果を確定させる

この例では、確定している案件化率は3÷8で37.5%ですが、判断待ちの2件が両方とも案件になれば62.5%まで上がる余地があります。定例では「現時点で37.5%、判断待ち2件」と並べて報告し、次の定例で前回分を確定値に直します。前の期間の数字が後から変わることを、最初から決まりにしておけば混乱しません。

判断待ちには期限を付けます。期限が無いと、判断待ちのまま何週間も残る商談が出てきて、それ自体が対応漏れになります。商談から1週間以内に案件化か見送りを決める、といった目安を入力ルールに入れておきます。

06担当者別・流入元別に分けて見るときの注意

全体の案件化率が分かったら、担当者別や流入元別に分けると改善の手がかりが見つかります。問い合わせから来た商談、展示会の名刺交換から来た商談、アポ獲得担当が電話やメールで取った商談では、顧客の検討の進み具合が違うため、案件化率も違って当然です。全体の数字が下がったとき、流入元の比率が変わっただけなのか、どの流入元でも下がっているのかを分けて確かめます。

件数が少ないときは、率より件数で話す

分けるほど1つあたりの件数は少なくなります。8件の商談なら、案件が1件増えるか減るかで率は12.5ポイント動きます。担当者別に見て、ある人の商談が3件しかなければ、0%にも66.7%にもなり得ます。この程度の件数で「あの担当は案件化率が低い」と判断するのは早すぎます。

件数が少ない間は、率と一緒に「8件中3件」と件数も書いておきます。担当者や流入元の比較は、数回分の定例の期間をまとめて、ある程度の件数がたまってから行います。

07案件化率が低いとき、高すぎるときに見直すこと

低いときは、見送りの理由を並べる

案件化率が下がったら、まず見送りになった商談の理由を並べます。理由を記録していなければ、ここで手が止まります。商談のあとに残す結果の中に、見送りの理由を短く書く欄を作っておきます。

見送りの理由見直す場所
解決したい課題がはっきりしなかったヒアリングで確かめる質問。課題を言葉にしてもらう前に提案の話をしていないか
検討の時期が先だった商談前に時期を確認する手順。時期が分かったら、その前に連絡する日をNA日に入れる
決裁に関わる人がいなかったアポの段階で、誰が判断に関わるかを聞いているか
提供できる内容と合わなかった連絡する相手の選び方。商談化の手前の基準を見直す

検討の時期が先で見送った商談は、失った商談ではありません。理由と再連絡の日を残しておけば、時期が来たときに再び商談に戻せます。こうした相手の扱い方はリサイクルリードの記事で書いています。

高すぎるときは、案件化の基準を疑う

案件化率は高ければよいわけではありません。ほとんどの商談が案件になっているのに受注が増えないなら、案件化の基準がゆるい可能性があります。課題も時期も確認できていない商談まで案件にすると、見積もりや決裁者合意のフェーズで案件が止まり、パイプラインの金額だけが膨らみます。案件になったあとの流れは、フェーズごとの移行率で確かめます。出し方はフェーズ移行率の記事にまとめました。

案件化率と、その後の移行率をセットで見ると、基準の厳しさが適切かどうかが分かります。案件化率が下がっても、その後の移行率が上がり、受注の件数が変わらないなら、基準を締めた効果が出ています。

08まとめ

  • 案件化率は、実施した商談のうち新しく案件として登録されたものの割合です。商談8件から案件3件なら37.5%です。
  • 商談化率は商談に至るまでの工程、案件化率は商談のあとの工程を見ます。分母と分子を定例の資料に書いておくと取り違えません。
  • 期間内の商談数と期間内の案件登録数を割ると、別の商談の結果が混ざります。分子は、分母と同じ商談群から生まれた案件だけを数えます。
  • 結論が出ていない商談は「判断待ち」として分け、期限を付けて次の定例で確定値に直します。
  • 件数が少ない間は率と件数を並べ、担当者や流入元の比較は件数がたまってから行います。
  • 低いときは見送りの理由を、高すぎるときは案件化の基準とその後の移行率を確かめます。

数え方を一度決めてしまえば、案件化率は毎回の定例で同じ意味を持つ数字になります。商談の量の問題なのか、商談の中身の問題なのかを、感覚ではなく件数で話せるようになります。

RINGO SFA-MA

商談のあとの数字を、正しく数えられる形に。

RINGO SFA-MAは、SFAの導入・定着を当社が、MAの運用をグループ会社の零株式会社が受け持つ運用代行です。商談の結果と案件の登録ルールを決め、週1回または隔週の定例でリード・アポ・案件化の数字を一緒に確認します。RINGO SFAのほか、HubSpot・Salesforceでも運用します。

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