テレアポモンスターはZoom Phoneで架電しており、コールログが自動でクラウドに残ります。全件納品をご希望の場合は専属端末の貸与で月額が上乗せになるため、多くのお客様は一部のログ提出とアポのログ納品、リストのステータス管理で稼働を確認しています。
■ 架電はZoom Phoneで行い、ログは自動でクラウドに残る
テレアポモンスターのアポインターは、Zoom Phoneで架電しています。Zoom Phoneは発信するたびに、発信日時・発信先の番号・通話時間といった記録がクラウド上に自動で残ります。アポインターが自分で報告を書かなくても、実際に電話をかけたかどうかは、このコールログを見れば確かめられます。
そのため「本当に電話をかけているのか、何で確認できるのか」というご質問には、コールログを架電の証跡としてお出しできる、とお答えしています。ここまでは仕組みとして用意できているのですが、問題になるのはその出し方と量です。
■ コールログを全件そのまま納品できない理由
クラウド上のコールログを、案件ごとに全件ダウンロードしてお渡しするとなると、2つの壁があります。
1つは作業量です。月に数百コールかける案件が複数並行していると、その全件を抽出し、案件ごとに仕分けて整える作業が毎月発生します。この作業はアポの獲得には一切つながらないため、その分の手間は価格に跳ね返ってしまいます。
もう1つは端末の持ち方です。テレアポモンスターでは、アポインター1人ごとに案件専用のZoom Phoneを持たせているわけではありません。1人のアポインターが同じ回線で複数の案件にかけることがあるため、ログの中にはほかのお客様の架電も混ざっています。そのまま全件をお出しすれば、別の会社のリストに触れてしまうことになります。
■ 全件納品をご希望なら、御社専属のZoom Phoneを貸与する
それでもコールログを全件受け取りたい、というご要望には対応できます。その場合は、案件に関わるアポインターごとに御社専属のZoom Phoneを貸与し、その回線からは御社のリストにしか架電しない形にします。こうすればログがほかの案件と混ざらず、そのままお渡しできます。
ただし、専属端末の月額費用はご請求に上乗せさせていただきます。目安は次のとおりです。
- Zoom Phoneの費用は、1台あたり月3,000円ほど
- 月500コールの案件では、関わるアポインターは最小1名、最大で3名ほど
- 3名分の端末を用意すると、月1万円ほどのプラスになる可能性がある
月500コールの架電費用に対して1万円前後の上乗せは、割合としては小さくありません。ログをすべて手元に置くことにそれだけの価値があるかどうかを、ご判断いただく形になります。
■ 多くのお客様が選んでいる確認の方法
現時点では、多くのお客様が全件納品ではなく、次のような形で稼働を確認されています。基本的にはアポインターがきちんと稼働していることを信頼していただいたうえで、必要なときに証跡を出す、というやり方です。
- 成果があまりにも出ないときに、その期間のコールログを一部提出する
- アポが取れた架電については、そのログを納品する
- リストの1件ごとのステータス（不在、受付で断り、担当者と会話、再架電予定など）を、Excelでも御社のSaaSでも、決めた手段で更新し続ける
特にリストのステータスは、全件のコールログよりも稼働の中身が分かります。どの会社にいつかけて、どこで止まっているのかが一覧で見えるため、「かけていないのでは」という疑問よりも先に、「この業種は受付で止まりやすい」「再架電の予定が溜まっている」といった次の打ち手の話ができます。ステータスの運用は、全件納品の有無にかかわらず必ず行います。
■ 自社の電話基盤と録音基盤が整えば、もっと安く見える化できる
今の形は、外部の電話サービスを使っているがゆえの制約でもあります。当社では、電話の発信基盤と、クラウドでの録音基盤を自社で整える準備を進めています。
これが整えば、誰が、いつ、どの案件でコールしたかを、案件単位で自動的に切り分けて記録できるようになります。専属端末を貸与しなくても案件ごとのログを出せるので、今よりも低いコストで架電状況をお見せできるようになる見込みです。整い次第、より安い価格で提供できるようにします。
■ まとめ：証跡は出せる。全件か一部かは費用との兼ね合いで決める
テレアポモンスターの架電はZoom Phoneのコールログとして自動で残っており、架電の証跡としてお出しできます。全件の納品をご希望の場合は、アポインターごとに御社専属の端末を貸与し、その月額費用（月500コールで最大1万円ほど）を上乗せする形になります。
そこまでは不要というお客様には、成果が出ないときのログの一部提出と、アポが取れた架電のログ納品、リストのステータス管理で稼働を確認していただいています。どこまでの証跡が必要かは案件によって違うので、稼働前にご相談ください。